新築一戸建てに太陽光発電システムを設置した場合の費用は?

公開日:2023/01/15   最終更新日:2023/01/23


太陽光発電は初期費用がかかりますが、電気代を節約できるだけではなく売電収入もあります。そのため、長期的にみると初期費用を回収できるというメリットがあるのです。こちらでは、新築一戸建ての屋根に設置するときに必要な費用をシミュレーションしたので、太陽光発電を導入したいと考えている人はぜひご覧ください。

太陽光発電のメリットとは

太陽光発電にはメリットがたくさんあるのでご紹介します。

電気代を節約できる

電気をたくさん使用する家庭では、毎月の電気代を節約したいと考えるでしょう。太陽光発電システムを導入すれば、節電できるのが一番のメリットといえます。

電気代高騰の影響を受けない

今後ますます電気代の高騰が考えられます。とくに2月と8月の使用量のピークを迎えるころには、計画停電やこれまで以上に節電の協力を政府などから求められるでしょう。そのような状況でも今までと変わらずに電気を使用できるだけではなく、電気代高騰の影響を受けません。

売電収入を得られる

太陽光発電システムで得た電気を電力会社に販売できます。自宅の電気代を削減できるだけではなく電気を売ることで収入を得られるので、初期費用はかかりますが魅力的といえるでしょう。

停電しても電気を使用できる

太陽光発電システムがあれば、周辺機器が破損していない限り、長期間の停電に見舞われても安心して電気を使用できます。一時的な停電であれば別ですが、長期間の停電とあれば不安と焦りが芽生えるものです。最低限生活を送れるだけの電気が備わっているだけでも安心材料になります。

補助金を活用できる

太陽光発電システムは、国や自治体が太陽光発電を積極的に導入するための後押しをしているので、補助金を活用すると費用を削減できるでしょう。ただし、補助金制度を活用するための条件や支払い方法などが明確に定められているので、勝手に自己判断せずに、まずは自治体の公式サイトを確認しましょう。

蓄電池や電気自動車との連携でさらなる効果が期待できる

まず、蓄電池を設備として導入した場合に得られるメリットをご紹介します。光熱費の節約、クリーンな電気を貯蔵できる、災害時などに非常用電源として使用できるのがメリットです。日中使用しなかったぶんの電気を夜間使用できるので、光熱費を削減できます。

また、電気を備蓄しているので災害時などで停電が発生したときに電気を使用できるでしょう。とくに、暑いときや寒いときにエアコンが使用できないと苦しいでしょう。そして、飲み物や食べ物を温められるので体の負担もかかりにくくなります。

次に、電気自動車と連携すると、家庭用蓄電池の代わりに使用できる、燃料費が安く済む、環境保全に貢献できるのがメリットです。ガソリンスタンドで給油する必要がないので燃料費が安くなります。また、政府も導入を推進している電気自動車を使用することで地球環境の保護に携わっていけるでしょう。

太陽光発電システムに必要な設備は?

太陽光発電システムには、ソーラーパネルやパワーコンディショナー、架台が必要です。また、蓄電池をまとめて購入するほうがお得でしょう。太陽光発電システムの設置に必要な費用をご紹介します。

ソーラーパネル

ソーラーパネルの料金相場は、51万3,000円(税込)~85万5,000円(税込)です。もっとも費用がかかるものとなります。

パワーコンディショナー

パワーコンディショナーの料金相場は、12万6,000円(税込)~21万円(税込)です。ただし、相場よりも安い料金で設備を提供しているメーカーもあります。

架台

架台の料金相場は、6万3,000円(税込)~10万5,000円(税込)です。太陽光発電に適した角度や高さにするための土台なのでとても重要です。太陽光を効率的に吸収しなければいけないので、こちらの作業の精度で今後の売電収入なども変化するでしょう。

設置工事費用

太陽光発電システムの設置工事費用の料金相場は、19万8,000円(税込)~33万円(税込)です。屋根の形状だけではなく、太陽光パネルの反射の有無や騒音の大きさなどにより料金が変動します。

蓄電池を設置する場合

太陽光発電の電気は蓄電池を設置しないと蓄えられません。日中に発電した電気を、夜間の電気で運用したいときや停電のときに電気を使用したいときは、蓄電池を用意しましょう。耐用年数や費用はメーカーにより異なるので確認してください。

まとめ

これからますます太陽光発電の導入は進んでいくでしょう。電気代を節約できるだけではなく、エコな生活を送れるようになるので、そのような暮らしを実現したい人にもおすすめです。また、高騰する電気代に危機感や不安を感じている人は、太陽光発電を導入してみましょう。メーカーの公式サイトから資料請求と現地調査の申し込みが可能です。自宅の屋根の方向や高さなどを調査して、設置した場合の費用の見積もりなどを提案してくれます。

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