家を建てるなら何歳が最適?ライフプランや資金計画を立てよう!

公開日:2022/12/15   最終更新日:2022/11/22


これから注文住宅や建売住宅を購入したいと考えている人も多いでしょう。住宅を購入するのは大きな買い物になるので、ライフイベントを踏まえて資金計画を立てることが大切です。無理のない返済計画を立てることで、新しい住まいでの生活が充実したものになります。住宅ローンの返済に追われないようにしましょう。

家を建てる平均年齢は?適切なタイミングを考えよう

住宅を購入したいと思ったときに購入すればよいわけではありません。大きな買い物になるので、費用面を無視して購入しないように気を付けてください。こちらでは住宅の購入に適切なタイミングをご紹介します。

家を建てる平均年齢

注文住宅を建てたときの年代は、住宅金融支援機構の2021年度フラッ35利用者調査結果によると20代が9.2%、30代が32.3%、40代が24.6%となっています。建売住宅を建てたときの年代は、20代が15.7%、30代が37.7%、40代が27.1%。いずれの場合も30代がもっとも多くなっています。これは家族構成が定まりつつあるタイミングでもあるからでしょう。

住宅を購入する最適なタイミング

一括で支払える人は稀であり、多くの人は住宅ローンを利用するでしょう。結婚や出産などの私生活のタイミングと、収入面が安定してきた仕事面のタイミングが合致しやすいのが30代です。そのタイミングで住宅を購入するとよいでしょう。

住宅ローンの返済を考えて計画を立てる

35歳くらいまでに住宅ローンを組むと、35年ローンを利用しても完済する年齢が70歳なので、会社員として勤めていると安定した金額を毎月返済に充てられます。ところが40歳で25年ローンを組むと完済する年齢は65歳ですが、毎月の返済額が大きくなってしまうのです。子どもがまだ小さいときは教育資金でお金が必要になるので、このような計画を立てるとしんどくなるでしょう。

家を建設するための資金計画を立てよう

ある程度まとまったお金を用意しておきましょう。そうすることで急な出費にも対応できます。

頭金の平均

注文住宅を購入した人と建売住宅を購入した人で、頭金の金額に違いがあります。住宅金融支援機構の2021年度フラット35利用者調査結果によると、注文住宅を購入した人の頭金は平均596万円です。建売住宅を購入した人の頭金は平均270万円。あくまで平均金額なので、住宅の価格や地域により必要な頭金の金額は異なりますが余裕をもったほうがよいでしょう。

親からの贈与額

親からの贈与は、必ず受け取れるとは限らないので期待しすぎないようにしましょう。また、金額が大きい場合は贈与税を負担しなければいけないので注意します。

建てた後に必要な費用も用意しておく

引き渡し後から発生する税金の支払いやメンテナンス費用も考慮しておかなくてはいけません。賃貸マンションであれば外壁の塗装費用などの負担はありません。しかし、住宅を購入した場合は自分で費用を捻出する必要があります。数万円以上の出費は避けられないので、引き渡し後にどれくらいお金がかかるのか計算しておきましょう。一般的には、引き渡してから10年経過したタイミングでメンテナンスを開始するようになります。メンテナンス前にホームインスペクションを受けるための費用も用意しなくてはいけません。

住宅ローンを無理なく組むには?

滞りなく毎月返済していくためには、無理のない計画を立てなければいけません。返済が滞ってしまうと信用情報に傷が付くことも考えられます。

頭金を用意しておく

最近では頭金なしでも住宅を購入できるようになっています。しかし、頭金が0円でも融資手数料や諸費用がかかります。大抵の場合、現金のみの支払いとなるので、ある程度まとまったお金は手元にあるようにしましょう。住宅ローンに限らず、ローンを組んで購入するときは返済できる能力を示す必要があります。また、突発的な出費のときに慌てなくて済むでしょう。

余裕をもった返済金額にする

前年度の世帯年収をもとに借入金額の上限額が定められます。借入金額の上限額ぎりぎりのお金を借り入れした場合でも、返済金額に余裕をもたせましょう。総支出額の何割程度を住宅ローンの返済に充てるのか計画しておきます。適当に決めてしまうと、予想以上に出費がかさむ月は返済が厳しくなります。

また、住宅ローンを返済するために仕事や節約をしているような状況になるので、生活そのものを楽しめなくなります。自分で返済金額を設定するのが難しい場合やアドバイスが欲しいときは、ファイナンシャルプランナーといった専門家に相談しましょう。

住宅ローンの減税制度を利用する

一定の条件を満たしていれば、住宅ローンの減税制度を利用できます。このような制度を活用している世帯は全体の92.7%を占めていることから、広く認知されていることが分かります。また、不動産会社からアドバイスをもらうときもあるでしょう。申請するためには一定の条件を満たすだけではなく、期限や書類の様式なども確認しておいてください。

まとめ

家族構成がほぼ決まり、お金にも余裕が生まれてくると住宅を購入するタイミングになるでしょう。住宅ローンはほかのローンと比較しても長い期間返済しなければいけません。そのため、老後資金まで見据えた計画を立てるようにしましょう。不動産会社に依頼すると返済計画のシミュレーションができる場合があります。お金の専門家であるファイナンシャルプランナーに相談してもよいでしょう。

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