新築一戸建てを購入する前に耐震診断は受けるべき？

耐震診断は築年数が古い建物で実施されるといったイメージもありますが、新築住宅でも可能です。しかし、新築住宅は新しくてきれいなので、欠陥など何もないように思えます。そう見えても受けるべきなのでしょうか？建売住宅の購入を検討している人に向け、耐震診断でわかることや購入前にチェックしておくべきポイントなどについて解説します。

耐震診断って何をチェックするの？

耐震診断とは旧耐震基準で設計された建物を、新耐震基準で耐震性の有無を確認することを指します。築年数が古い建物はもちろん、新築一戸建てでも耐震診断はできるようです。しかし、耐震診断は家の何をチェックするのでしょうか？

補強工事の有無

一般診断法により、補強工事の有無を診断します。建築士や建築関係者が行う診断のため、しっかりとした診断が受けられることが特徴です。基本的に外装や内装をはがすことはなく、専門的な知識を元に診断するようです。

住宅に使われている材質

一般診断法により補強工事が必要になりそうなのであれば、精密診断法によりさらに詳しく調査されます。住宅に使われている材質を調べるため、家の一部をはがして内側が調査されます。

耐震診断は自分でできる？

日本は世界でも有数の地震大国です。地震が発生したときの揺れに耐えるために、耐震診断では耐震性能をチェックします。しかし、時間がなくプロによる耐震診断をなかなか依頼できない方もいるでしょう。

また、新築の建売住宅に対して失礼なような気がして、なかなか依頼できないこともあります。そのように診断を依頼できない人でも大丈夫です。簡易的ではありますが、耐震診断を自分でできる方法があります。

耐震診断ツールを使う

日本建築防災協会の公式サイトで「誰でもできるわが家の耐震診断」というツールが用意されています。質問に10問答えるだけで完了するため、簡易的でもいいから今すぐ知りたいという方におすすめです。

建売住宅の購入前にチェックする箇所とは

建売住宅は注文住宅とは違い、工事の過程や着工前にどんな土地であったか見ただけではわからないことも多いです。もしも池や沼があって地盤が緩い土地だとしたら、地震の際にはとても不安でしょう。建売住宅の購入を失敗したくない人のために、購入前にチェックする箇所を紹介します。

耐震・制震機能

ハウスメーカーや工務店によっては、「耐震等級3を標準仕様としています」として、耐震性能が高いことを売りにしていることがあります。「耐震等級3」か「長期優良住宅」と書かれていなければ、建築基準法で定められた最低ラインである「耐震等級1」である可能性もあるでしょう。基準はクリアしているので問題はありませんが、やはり等級が高いほうが安心です。

また耐震性能だけでなく制震・免震機能も備わっている家もあります。このような機能が付いていれば詩人による揺れも緩和されるため、非常におすすめです。

家の構造

家の構造によっては、地震に耐えられるリスクがかなり変わります。たとえば１階と２階の柱や壁が重なっていない場合、２階部分の重さを充分に支えきれないため地震時にはリスクが高くなります。

一方、「ラーメン構造」で建てられた家は柱や壁が少ないのにもかかわらず頑丈です。これは柱や梁などの構造体の接合部分を溶接などで一体化させる工法のことです。接合部分が強化されているため、柱や壁が少なくても頑丈な家になります。どのような工法を採用しているかはハウスメーカーによって異なるため、公式サイトや打ち合わせで確認してみましょう。

基礎工事の種類を確認

基礎工事は大きく分けてベタ基礎と布基礎の2つに分けられています。ベタ工事は床一面をコンクリートで覆うもので、布基礎は柱や壁の下部にコンクリートを打設するものです。一般的にはベタ基礎のほうが防湿・耐震が優れていると評価されています。新築物件の見学会のときに、可能であれば床下を除いてみましょう。難しければ、担当者に直接確認してみてください。

建設中の様子をチェックできない建築住宅にこそおすすめ

耐震診断は、建設中の様子がわからない建売の新築一戸建てにこそおすすめです。注文住宅では工事の合間に建設の様子を確認できますが、建売住宅ではそうはいきません。もしも見学会で不安なことがあったり、わからないことがあったりする場合は担当者に直接聞くか、耐震診断ができるかどうか聞いてみるのもよいでしょう。

 

耐震診断では何がチェックされるのか、自分で診断する方法はあるのか、建売住宅を購入する前にチェックするべきポイントはどこなのかを紹介しました。耐震診断は既存の建物はもちろん、新築の建売住宅でもおすすめです。またマイホームの購入を失敗しないためにも、その住宅を建築したハウスメーカーや工務店がどのような工法で建てているのか、基礎はどのような工事だったのかもしっかりと確認しましょう。